動画を活用してDXを推進！成功のポイントと事例3選

2021.12.03

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コロナ禍により世の中が急速にデジタルシフトした現在、さまざまな企業にとって「DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進」は大きな経営課題となっています。

企業がDXを推進するに当たり、有効な手法の一つが「動画の活用」です。

本記事では、DXの推進に動画が有効な理由、動画を活用してDXを推進するためのポイントや、実際の企業事例をご紹介します。

DXとは？

そもそもDX（デジタルトランスフォーメーション）とは何を意味するのでしょうか？

情報処理推進機構は、「DX白書2021」の中で、DXを次のように定義しています。

つまりDXとは、デジタル技術を活用してビジネスを変革し、組織や企業そのものを変革し、顧客に新たな価値を提供することを指しています。

「従来、紙にハンコを押していたプロセスを電子認証に置き換える」といった業務の一部のみをデジタル化することを指すのではなく、それによって組織にどれだけの大きな変化が起きたのか、ビジネスモデル全体に好影響を与えたかが、本質的なDX推進の意義であると言えます。

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今、日本でDX推進が求められる背景

コロナ禍以前から、デジタル化の遅れは日本にとって大きな課題であると認識されていました。

2018年には、経済産業省が「DXレポート：ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開」を発表。2025年以降もDXが実現できない場合、最大で年間12兆円もの経済損失が起きると予測しました。

その後、コロナ禍により世の中は急速にデジタルシフト。世界の企業は、以前にも増して迅速にデジタルを中心とした改革に乗り出しました。

一方、マッキンゼーが企業の経営幹部に対してリサーチした調査結果によれば、日本では「デジタルは有望な次なる一手になる」と認識されているにも関わらず、まだ欧米と比較しデジタル推進の準備ができておらず、思い切った改革が進んでいないのが現状です。

出典：【マッキンゼー緊急提言】 デジタル革命の本質: 日本のリーダーへの メッセージ（2020年9月）

そのような中、日本政府は2021年の成長戦略の一つとして「新たな成長の原動力となるデジタル化への集中投資・実装とその環境整備」を掲げました。

具体的な取り組み項目としては、デジタル庁を中心としたデジタル化の推進、5Gの早期全国展開、携帯電話料金の低廉化、デジタル技術を踏まえた規制の再検討などが挙げられています。
参考： 日本政府「成長戦略実行計画」（2021年6月18日）

また、経済産業省も、先進的な取り組みを行う企業を称えることで企業のDX化を促進することを目指し、2020年より「DX銘柄」の発表をスタートしています。

このように、現在、DXはニューノーマルの時代において日本企業が競争優位性を保っていくための重要課題として認識されているのです。

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DXの推進に動画が有効な理由

DX推進に有効な手法の一つとして知られるのが「動画の活用」です。その理由として、主に以下の3つが挙げられます。

① 動画は、インターネットがあればいつでもどこでも視聴可能。時間や場所を選ばずに情報を伝えることができる。

コロナ禍により人の移動に制限がかかり、対面で人と会う機会や、オフラインのイベントに参加する機会が大幅に減少しました。それにより、企業が顧客にアプローチする手法も一気にデジタル化が求められています。

動画は、この「顧客アプローチのデジタルシフト」の一端を担うことができます。

＜BtoBのビジネスモデルにおける顧客アプローチのデジタルシフト＞

かつては対面での訪問や、オフラインのセミナー、展示会などを主な商談の場としていた企業も、現在は、顧客アプローチの手法をZoomなどによるオンライン商談、オンラインセミナー、オンライン展示会などに切り替えることで、「場所」という制約を取り払っています。

その一環として動画を活用し、「場所」だけでなく「時間」という制約も取り払うことで、よりビジネスのやり方そのものをアップデートすることが可能です。

例えば、以下のような活用が考えられます。

オンラインセミナーは毎回ライブで実施するのではなく、事前に撮影しておいた動画配信を活用する。それによって、毎回セミナー開催にかかっていた人的リソースを削減し、別の営業・マーケティング活動に時間を充てることができる。また、事前に撮影しておいた動画の配信であれば、従来よりセミナー開催回数を増やすこともできるため、顧客の好きな時間に参加してもらいやすくなる。

＜BtoCビジネスモデルにおける顧客アプローチのデジタルシフト＞

店頭でのPOP、試食やテスターによるアプローチ、オフラインでのチラシやサンプリングの配布に制約がかかる中、多くの企業がデジタル上での生活者へのアプローチを強化しています。

例えば、以下のようなデジタル上での顧客接点への動画活用が考えられます。

• ・自社ホームページ
• ・ECサイト
• ・SNSアカウント
• ・メルマガ
• ・デジタル広告

従来のオフラインにおける顧客アプローチを、動画を含むデジタル上でのアプローチに置き換えることで、どのようなコンテンツがより生活者に反応されるのかなどのデータを得ることができ、次の施策に活かすこともできます。

また、静止画やテキストではなく動画でアプローチすることにより、より短時間で多くの情報を伝えることができます。

② 動画は、静止画やテキストと比較し、一度に情報を伝えられる量が多く記憶に残りやすいため、効率的・効果的に情報の伝達が可能。

1分間の動画の場合、文字にしておよそ180万ワード、WEBページにすると3600ページ分の情報量を含むことができると言われており、静止画やテキストに比べて膨大な情報を一度に伝えることが可能です。

また、動画は一般的に人の記憶に残りやすいと言われています。人の学習の定着率は、オーディオビジュアル（動画）を用いた場合、テキストの場合の2倍高いというデータもあります。
参考： Online videos ‘drive deeper engagement than text articles’

従来静止画やテキストで行っていたコミュニケーションを動画に置き換えることで、静止画やテキストだけでは伝えきれなかった商品の良さ、質感、メリットなどを、より豊かな表現で自然に伝えることが可能です。

顧客とのオフラインでの接点が減る中で、一回当たりの接触の質を高めるためにも、動画の活用が有効です。

③ テクノロジーの発達により動画を制作する難易度が下がっているため、手軽に業務改善に取り入れられる。

従来、動画は作るのに時間もお金もかかるもの、プロに頼んで作ってもらうものと考えられていました。

しかし、現在はテンプレートを活用しながら15分程度でサクッと動画を作れるサービスも登場、誰もが一定の質を担保しながら、動画を業務に気軽に取り入れることができるようになっています。

「DX＝デジタル技術を活用してビジネスを変革し、組織や企業そのものを変革し、顧客に新たな価値を提供すること」ですから、もちろん「動画の活用＝（イコール）企業全体としての本質的なDXの推進」がすぐに成り立つわけではありません。

しかし、このような「動画」が持つ特徴を生かして上手に活用することで、企業のデジタル化推進や、ビジネスモデルの変革に役立てることができるでしょう。

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動画でDX推進を成功させるためのポイントとは

①「動画」に対する既成概念を取り払う

動画に対してよくある誤解として、

• ・動画は撮影を伴う大掛かりなものである
• ・プロに依頼しないと作れない
• ・動画を作るのにはお金も時間もかかる
• ・動画＝リッチコンテンツである。

などが挙げられます。

まずは、このような動画に対する既成概念を取り払いましょう。プロに依頼して撮影した動画も「動画」ですし、自社でiphoneを用いて撮影したものも「動画」、静止画を組み合わせてスライドショー風に動かしたものも「動画」です。

動画が生活者にとって身近な存在となったように、企業も動画をより身近な手法として捉え直してみると良いでしょう。

② あらゆるポイントでの動画活用を考えてみる

動画に対する既成概念が取り払われれば、業務効率化や新しい顧客アプローチ手法など、さまざまな場面で動画を活用できるイメージが湧いてくるのではないでしょうか？

先ほど紹介した「顧客アプローチのデジタルシフト」のみならず、

• ・自社内のコミュニケーションに動画を活用することで、情報伝達の質とスピードを上げる（経営層からのメッセージ、社内報、研修、マニュアルなど）
• ・採用活動に動画を取り入れることで、従来採用業務にかけていた時間を削減するとともに、採用応募者の質を担保する

なども考えられます。

③ 誰もが動画を作れる体制を構築する

さまざまなアイデアが浮かんできても、それを実現できる人や組織体制がなければ前に進むことはできません。

例えば、以下のような状態だと「動画活用＝DX推進」の目的を果たすことはできません。むしろ、無理やりデジタル化しようとしたせいで、業務を非効率にしてしまう悪循環を生み出してしまう可能性もあります。

• ・社内で動画ソフトを使えるデザイナーは一人だけ。その人に頼まないと思ったようなものが作れない。
• ・社員が作ったものだとどうしても素人感が出てしまい、社外用のコンテンツとしてのクオリティを保てない。
• ・動画制作会社に頼むと結局時間がかかったり、思ったようなものが出てこず期待した成果が得られない

大事なのは、誰もが動画を気軽に作れる状態を構築することです。動画制作ツールなどのテクノロジーを導入することで、プロに頼まなくても自社内でサクッと動画を作れる体制を構築することができます。

DXの推進に動画を活用した事例3選

最後に、動画制作ツール「LetroStudio」で制作した動画を活用し、DXの推進に役立てている事例を3つご紹介します。

① 動画を活用して営業活動をデジタル化｜サーラコーポレーション

愛知県東部と静岡県西部を中心に、暮らしとエネルギーのサービスを提供する株式会社サーラコーポレーションは、BtoB企業向けのオンライン展示会に掲載する資料や、オンライン営業時に営業パーソンが使用する資料に動画を活用しています。

従来は紙の資料や口頭で伝えていた情報を動画化することで、より多くの情報量を視聴者に届け、見る人の感情に刺さるコンテンツの作成に成功しています。

② 動画を活用してプロモーションの効率改善｜マンツーマン英会話スクール「Gaba」

マンツーマン英会話スクールの「Gaba」は、コロナ以前は、電車広告などのオフライン施策を中心に顧客アプローチを行っていましたが、コロナ禍以降は徐々にデジタル化に舵を切りました。現在は、WEB広告やSNSアカウントの運用に力を入れており、そのクリエイティブに動画を積極的に活用しています。

Instagramストーリーズ広告では、動画を活用することで、静止画で配信していた時と比較してCTRが平均約2倍、CPCも2/3ほどに抑える成果を出しています。さらに、動画制作ツール「LetroStudio」を活用して動画の制作時間も従来比1/3を実現。短い時間で高い成果を上げ、業務を効率化することに成功しています。

※本キャンペーンはすでに終了しています。

③ 動画を軸にセミナーを設計し効率改善｜アライドアーキテクツ

アライドアーキテクツはコロナ禍を機に、それまでオフラインで開催していたセミナーを全面的にオンライン配信に切り替えました。一部のセミナーは、ライブ配信ではなく撮影済みの動画を配信する形式で実施し、従来よりも工数を下げながらセミナーを行える状態を作っています。

また、セミナーの申込ページにも動画を活用しています。ファーストビューに置いていた静止画を動画に置き換えることでコンバージョンレートが8pt改善し、セミナーの集客数を増やすことに成功しました。

このように、オンラインセミナーを活用して顧客アプローチを効率化できたことで、より顧客提案の準備やサービスの改善に時間を使えるようになっています。

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まとめ

今回は、DXの推進に動画が有効な理由、動画を活用してDXを推進するためのポイントや、実際の企業事例をご紹介しました。

本質的なDXの推進をするために自社に必要なことは何なのか？その一環として「動画」が活用できないか？を考えるヒントにしていただければ幸いです。

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