【5分で分かる】インフルエンサーマーケティングとは？メリットや注意点を解説

EC・D2Cのマーケティング担当者にとって、SNS活用は集客・販促施策に欠かせない、と言っても過言ではありません。
そのSNS施策の中でも、インフルエンサーと連携してPR活動を展開する「インフルエンサーマーケティング」に注目している企業も多いのではないでしょうか。
そこでこの記事では、最新のインフルエンサーマーケティングの特徴・メリット・留意点や事例について解説します。

インフルエンサーマーケティングとは？

①インフルエンサーと連携し商品・サービスのPRを展開する取り組み

インフルエンサーマーケティングとは、SNSなどで多数のフォロワーを抱え、日頃からその発言に注目が集まる人（＝インフルエンサー）と連携して商品・サービスのPR展開を行う施策を指します。

②身近な事例

身近な例で考えてみましょう。

YouTubeチャンネル登録者数273万人を抱える料理研究家のリュウジさんは、日本の著名なインフルエンサーの一人であり、YouTubeで新たな料理動画を公開して話題を集めるとYahoo！ニュースにも取り上げられるほどです。その他、料理本の出版やテレビへの出演などでも幅広く活躍されています。

このように、リュウジさんがSNSや動画サイト上で高い影響力を持ち、その発言に数多くのファンの関心が集まることに対して、食品メーカーが注目しています。

リュウジさんの料理レシピの中には「PR」「コラボ企画」として「この料理では食品メーカーA社の、商品Bという調味料を使います」といった、食品メーカーとのコラボレシピも数多く公開されています。

そんな一例が、味の素株式会社の「鍋キューブ」という調味料とのコラボ企画です。リュウジさんが「鍋キューブ」を使ったレシピをTwitterに投稿したことで、多くのファンからの反響を呼び、1.3万の「いいね」を集め、鍋キューブの認知度向上に貢献しました。

③パワーインフルエンサーとマイクロインフルエンサー

前述したとおり、インフルエンサーとはSNSなどで多数のフォロワーを抱え、日頃からその発言に高い注目・反響が集まる人のことです。

例えば、日本のTwitterでフォロワー数が多い人とは、実業家の前澤友作さん、タレントの松本人志さん、有吉弘行さん、YouTuberのHIKAKINさんらが挙げられます。Instagramでは、タレントの渡辺直美さん、ローラさん、水原希子さんなどです。

芸能人やスポーツ選手、実業家など、100万人単位、10万人単位という圧倒的な規模のフォロワーを抱える著名人を指して、「パワーインフルエンサー」「メガインフルエンサー」と言います。

一方、フォロワー数が1万人〜数万人規模の「マイクロインフルエンサー」と呼ばれる人たちもいます。「パワーインフルエンサー」と比較するとフォロワー数の規模が小さいため、情報のリーチ力はやや弱いものの、SNS上で「コスメ」「ファッション」「ペット」など、特定ジャンルのコミュニティでファンに対して高い影響力を持っています。

最新のインフルエンサーマーケティングでは、マイクロインフルエンサーやクリエイターに注目

「インフルエンサーマーケティングに取り組む際には、とにかくフォロワー数の多い人と連携したほうが、宣伝力が高まるのではないか？」と考える方もいるかもしれません。

しかし最近では「フォロワー数は多ければ多いほどよい」という訳ではなくなってきています。

その理由は、生活者の趣味嗜好が多様化しているためです。

数十万、数百万単位のフォロワーを持つ「メガインフルエンサー」は、圧倒的に多くのファンに対して情報を届けることが可能ですが、「身近な人の発言」という感覚が薄くなりがちで、PRしたい商品の活用シーンなどを「自分ごと化」しにくい側面があります。

そこで昨今は、むしろ「マイクロインフルエンサー」や「クリエイター」の起用に注目が集まりつつあります。SNS上において同じ趣味嗜好でつながり、小規模なコミュニティで発言力を持つ人がPRしたほうが、表層的なPRで終わらない、という考え方に基づくものです。日常生活の一場面を巧みに切り取って活用シーンを訴求するなど、より生活者目線の情報発信につながり、見た人が「自分ごと化」しやすく、印象に残りやすいメリットがあると言えます。

インフルエンサーマーケティング　7つのメリット

インフルエンサーマーケティング施策には、以下7つのメリットがあります。

①趣味嗜好に合致する人からの認知獲得

前項で述べたとおり、特に「マイクロインフルエンサー」とは、例えば「コスメ」「料理」「ペット」など同じ趣味嗜好を持つフォロワーを多数抱え、生活者に対する情報発信力を持っています。マイクロインフルエンサーの日頃の投稿内容に合致した商品・サービスをPRしてもらうことで、趣味嗜好に合致した人に向けて効果的に情報を届けることができ、認知を獲得できます。

②広告臭がなく説得力が増し、自分ごと化できる

日常の中での活用シーンを深堀りし、生活者目線に立った内容で情報発信することで、見た人は「自分ごと化」しやすくなり、より印象に残りやすくなります。

昨今、「押し付け感」のある広告、つまり生活者にとって「今、必要な情報」の文脈から大きく外れた広告に対しては、嫌悪感を抱く人が増えています。

一方、インフルエンサーによるPR投稿は、SNSのフィード上に一般の投稿と溶け込む形で配信されます。ステルスマーケティングにならないように、必ず「#PR」と明記する必要はあるものの、投稿内容に対して関心の高い人に向けて、「押し付け感」を低減した無理のない文脈で見てもらうことができます。

③情報拡散力

インフルエンサーとは数万〜数百万のフォロワーを抱えているため、たった1回きりのPR投稿でも、数多くの人に商品・サービスを知ってもらうことができます。特にTwitterは、情報拡散力が高いSNSだと言えます。PR投稿を見た人が「いいね」や「リツート」といったアクションをしてくれれば情報が拡散して、さらにリーチが拡大することも期待できます。

④UGC生成のきっかけになる

昨今、マーケティング施策においてUGC（生活者による口コミ）を重視する企業が増大しています。

生活者はモノを買う前の参考情報とするために、SNS上で口コミ情報を求めています。口コミの蓄積件数が多ければ多いほど、生活者から見た信用度は高くなります。

インフルエンサーマーケティングに取り組むことは、このUGC生成の大きなきっかけになります。

例えば料理系インフルエンサーがレシピ投稿で特定の調味料をPRしたとします。その後フォロワーが「私も作ってみました」「買ってみました」「美味しくできました」などそれぞれの感想をSNS上に投稿することで、UGCが蓄積していきます。

「インフルエンサーに商品・サービスPRしてもらって、認知獲得することがゴール」と捉えるのではなく、「PR投稿の反響が大きければ、UGC生成・蓄積まで期待でき、集めたUGCはその次のマーケティング施策にも活かしていける」というところまで見据えて取り組むことがポイントです。

⑤EC・D2Cと相性が良い

インフルエンサーマーケティングはEC・D2Cのビジネスモデルと非常に相性が良いと言えます。PR投稿内に販売ページのリンクを貼ることで、興味関心が高まった瞬間のユーザーをダイレクトに購買行動へと誘導することが可能です。

⑥データを基に効果検証しやすい

インフルエンサーマーケティングとは、主にTwitter、Instagram、YouTubeなどSNSや動画プラットフォーム上で展開される施策です。「いいね数」「リツイート数」「保存数」「動画再生数」など、どれだけの反響を得られたかを各指標で数値化、分析し、その効果を検証することが可能です。分析結果を素早く次の施策に活かし、効率的に展開できるマーケティング施策だと言えます。

⑦SEO強化にも寄与

インフルエンサーによるPR投稿に、商品販売ページや企業URLを記載することで、SEO強化にも寄与します。昨今、Googleの検索結果に、TwitterやInstagramなどのSNS投稿が表示されるケースも多くなりました。インフルエンサーによるPR投稿は、多くの人に参照されやすくなります。そこから自社サイトへのリンクを設定しておけば、Google検索エンジンからの評価も高くなり、結果的にSEO強化につながります。

インフルエンサーマーケティング　3つの留意点

インフルエンサーマーケティングに取り組む際に、あらかじめ留意しておくべき3つの留意点をお伝えします。

①インフルエンサー選定

まず、インフルエンサー選定の難しさが挙げられます。

先に述べたように、「フォロワー数が多ければ多いほどよい」という訳ではなくなってきています。
しかし、ある程度（1万人〜数万人）のフォロワー数を抱えていなければ、情報のリーチ力は期待できません。

それに加えて「趣味嗜好に合致した人に効果的に情報を届けられるか」「日頃からどんな投稿をしているか」といった、企業・ブランドとの親和性を重視して、依頼すべきインフルエンサーを見極めることが必要です。

②インフルエンサーとの認識合わせ

PR投稿を依頼するインフルエンサーが決まったら、その人に「どんな文脈でPR投稿をしてもらうか」など、認識合わせが必要です。インフルエンサーによるPR投稿とは、「その人の言葉で、普段の投稿の調子で、フォロワーに向けてPRしてもらう」ことが基本です。企業側が発信する広告施策とは異なり、細かなPR文句や使用する写真を細かく指定することはできません。企業側の意図とズレたPR投稿になってしまわないよう、あらかじめある程度の認識合わせを深めておく必要があります。

③炎上リスク（ステマ／モラル・配慮の欠如）

インフルエンサーマーケティングとは、「一個人」に商品・サービスのPR依頼をすることです。個人が不特定多数の人に向けて情報発信する際に、生活者に対して配慮・モラルに欠ける表現をしてしまうと、炎上につながるケースも多々見受けられます。そのため「日頃からどんな言葉遣い・トーンで、どんな投稿をしている人なのか」「情報リテラシーはどうか」などをあらかじめ見極める必要があります。

また、企業とタイアップしたPR投稿であるにも関わらず、「PR」の旨を隠すことは、生活者を欺く行為であり、「ステルスマーケティング（ステマ）」に該当します。このような行為もまたモラルに欠ける問題行動であり、炎上・ブランドイメージ低下につながります。

インフルエンサーマーケティングの支援会社4選

インフルエンサーマーケティングを支援している会社4選をご紹介します。

①UUUM株式会社

https://www.uuum.co.jp/

有名なYouTuberが多数所属する会社です。企業とクリエイターのタイアップ案件を多数手がけています。メディアバイイング、クリエイティブディレクション、キャスティングまで一貫して支援しています。

②アライドアーキテクツ株式会社／モニプラファンブログ

https://service.aainc.co.jp/product/fanblog/

マイクロインフルエンサーや個人ブロガーが多数登録するプラットフォーム「モニプラファンブログ」を運営しています。実際に商品を利用し本人の目線でリアルな投稿をしてくれるユーザーが多いことが特徴で、生成されたクチコミ投稿をLPやECサイト等に活用するツール「Letro」も提供しています。UGCの生成～活用まで、一気通貫で支援できることが強みです。

③GROVE株式会社

https://grove.tokyo/creator

比較的若い世代のクリエイターを多く抱える支援会社です。単純なインフルエンサーキャスティングや投稿のみのプロモーションではなく、インフルエンサーの定量的な分析を行い、企業のブランディングに合わせた適切なキャスティング・プランニングを行っています。

④株式会社トリドリ／toridori marketing

https://toridori.co.jp/

インフルエンサー専用の案件探しアプリ「toridori base」や、インフルエンサーマーケティングプラットフォーム「toridori marketing」を提供しています。プラットフォームを通じて、幅広い企業・クリエイターに向けてサービスを展開していることが特徴です。

インフルエンサーマーケティングの事例3選

インフルエンサーマーケティングの事例3選をご紹介します。

①資生堂マジョリカマジョルカ×YouTuber

資生堂の「マジョリカマジョルカ」は、若年層をターゲットとした低価格帯のコスメブランドです。この「マジョリカマジョルカ」は、コスメ系YouTuberである「サラ」さんを起用し、PR施策を展開しました。「サラ」さんは「コスメヲタちゃんねるサラ」というYouTubeチャンネルを運営しており、チャンネル登録者数は64万8000人にも上ります。（※2022年3月12日時点）「マジョリカマジョルカ」の新作ファンデーションを紹介した動画は18万回以上再生、3万件以上の「いいね」を獲得し、新商品の認知獲得につながりました。

②BASE FOOD×Instagram

「BASE FOOD」は、1食で効率的に栄養を摂ることができるパンや麺を開発・製造・販売しているD2Cブランドです。「BASE FOOD」は、オリジナル商品であるパンや麺について、日常生活の中での具体的な活用法（調理法や喫食シーン）を想起しやすくするため、Instagramの人気インフルエンサーに依頼し、PRしてもらう施策に取り組みました。

その後は、生活者（購入者）の中から「アンバサダー」を起用して、より生活者目線で商品の魅力を発信してもらう施策を強化し、UGCの蓄積・活用を重視しています。

③パナソニック空気清浄機「ナノイーX」×Twitter

パナソニックの空気清浄機「ナノイーX」は、Twitterで22万人以上のフォロワー（2022年3月12日時点）を擁する人気漫画家・横山了一さんとのコラボ施策を展開しました。Twitterで横山さん作の商品紹介漫画を公開し、390件のリツイート、3000件以上の「いいね」を獲得しました。

家電製品とは高額であるため、生活者は購入前に、既に体験した人の体験談（UGC）を非常に重視します。Twitter上で人気の漫画家とコラボすることで、企業側の視点とは異なる立場から商品の特長などを分かりやすく描き出すことができました。その結果、多くの共感を呼び、認知獲得につながりました。

インフルエンサーマーケティングから発生したUGCをいかに活用するか、という視点も重要

直近でインフルエンサーマーケティングに取り組む企業は「商品・サービスについて瞬間的に情報拡散して、認知を拡大することがゴール」という捉え方ではなく、「インフルエンサーと連携して得られた結果の、その先」を重視しています。

つまり、より生活者目線に立ったコンテンツ発信である「UGCの生成・蓄積」です。

「SNS上でUGCを探し求める生活者が増えている」「投稿されたUGC数が、購買行動を左右する」という観点から考えれば、できる限り多くのUGCを継続的に発生させることが重要です。さらには、蓄積したUGCを、いかにLPや広告クリエイティブなどへ効果的に活用していくかを、多くの企業が重視し始めています。

これからのマーケティング施策において、より高度なUGC運用が必要となる理由は、こちらの記事で詳しく解説しています。

また、Letroでは企業の「運用型UGCの実践」を、システム・ノウハウの両面から支援しています。より深く知りたい方は、ぜひ気軽にお問い合わせください。