2021.1.24
DXを推進するにあたり、まずはDXに対する理解度を上げることが大切です。
コンサルティング企業マッキンゼー （Mckinsey）が実施した経営者2,135名への調査結果でも、「（DXの）主な課題は技術的なものではなく、経営者のコミットメントや理解度、企業の文化やデジタル人材の不足といった、人・組織にまつわる要因が上位にあがってきている」とされています。
参考：デジタル革命の本質:日本のリーダーへのメッセージ｜マッキンゼー・アンド・カンパニー
本記事では、経済産業省やIPA (独立行政法人情報処理推進機構) 、総務省などが発表しているDXに関する11の資料を紹介しています。
■発表日：平成30年9月7日
■引用 / 参考資料
平成30年9月7日に経済産業省が発表した資料で、DXが注目されるきっかけとなりました。
経済産業省は後のDXレポート2にて、DXレポート1のメッセージは正しく伝わっておらず、「DX＝レガシーシステム刷新」「現時点で競合優位性が確保できていればこれ以上のDXは不要である」等と解釈されたと評しています。
押さえるべきポイント
こちらの記事で2025年の崖について分かりやすく解説
【DX特集】2025年の崖とは？経産省のレポート抜粋で分かりやすく解説！
■発表日：令和2年12月28日
■引用 / 参考資料
DXレポート1の約2年後に経済産業省が発表した資料で、コロナ禍によって明かになったDXの本質について記されています。
国内のDXの現状認識や企業・政府の今後の方向性についてもまとめられています。
押さえるべきポイント
■発表日：令和3年8月31日
■引用/参考資料
DXレポート2.1は前年に出されたDXレポート2を補完する資料であり、デジタル変革後の企業はどのような状態にあるのか、既存の産業構造を変革するために政府はどのような政策を実行していくのか、についてまとめられています。
押さえるべきポイント
■発表日：令和3年12月1日
■引用 / 参考資料
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は2009年から「IT人材白書」、2017年から「AI白書」を発表し、IT社会の動向を調査しています。
DX白書2021では、企業がDXを推進する上で重要な人材や技術、戦略を解説しています。
押さえるべきポイント
■発表日：令和3年6月7日
■引用 / 参考資料
「DX銘柄2021」の策定にあたり、経済産業省が実施した調査結果をまとめた資料です。
調査の実施期間は2020年11月25日（水）〜2021年1月13日（水）で、東京証券取引所の国内上場会社 約3,700社を対象に実施されました。
DX推進に成功している企業にはどのような傾向があるのか、他の企業のDX推進状況はどのようになっているのか、を知ることができます。
押さえるべきポイント
■発表日：令和3年2月4日
■引用 / 参考資料
企業がDXに足踏みする原因の一つがデジタル人材の不足です。
本資料では、なぜデジタル人材が不足しているのか、デジタル人材を育成・採用していくためにはどのような戦略が必要なのかについて、業界全体から現場レベルの切り口でまとめられています。
押さえるべきポイント
こちらの記事でDX人材について分かりやすく解説
【最新版】DX人材とは？知っておくべき課題や育成・採用のカギ
■発表日：令和3年2月26日
■引用 / 参考資料
先ほどの第一回の調査結果を分かりやすくまとめ、デジタル人材に関する課題と解決策を改めて言語化したのがこの資料です。
実際に検討会で出された意見を引用しているため、自社の状況と課題を照らし合わせやすく、今後の方針のアイディア元となるでしょう。
押さえるべきポイント
■発表日：令和元年5月17日
■引用 / 参考資料
本資料はIPAとみずほ情報総合研究所が作成しており、日本企業はいまどのような課題を抱えているのか、コロナ等の様々な状況を経て今後どのような対策を講じるべきなのか、を改めて明示しています。
押さえるべきポイント
■発表日：令和2年5月14日
■引用 / 参考資料
IPAが2018年から2019年にかけて実施した調査結果がまとめられており、DXに取り組んで成果が出ている企業の共通点がわかる資料です。
DX推進は企業の問題のみならず、個人の問題でもあります。
個人として今後どのようにDXと向き合っていくべきかが分かるでしょう。
押さえるべきポイント
■発表日：令和元年5月17日
■引用 / 参考資料
経済産業省と東京証券取引所が発表している資料です。
東京証券取引所に上場している企業の中から、企業価値の向上につながるDXを推進するための仕組みを社内に構築し、優れたデジタル活用の実績が表れている企業を「DX銘柄」として選定しています。
押さえるべきポイント
■発表日：令和3年7月7日
■引用 / 参考資料
地方自治体のDXへの取り組みをいくつか解説している資料です。
例えば福島県では、若手のプロジェクトチームを発足させたり、地元の大学や市町村、民間企業での意見交換会を開催したりといった取り組みを実施しています。
押さえるべきポイント
DXの現状を知るのに役立つ11の資料をご紹介しました。
DXを推進する中で壁となるのが、DX人材の不足やレガシーシステムです。
アナログな作業や業務フローが多い場合は、まずは少しずつデジタル化を推進するのが良いのかもしれません。
LetroStudioは、デジタル化の一翼を担う動画制作クラウドサービスです。
LetroStudioは「未経験者でも制作が簡単」「編集しやすい」と思う動画制作ツールNo.1（※）を獲得し、ブランドから代理店まで幅広い企業で使われています。
「本当に簡単に商品紹介動画を作れるのだろうか」「操作画面を見てみたい」という方は是非一度お問い合わせください。
※株式会社ショッパーズアイ調べ（2020.12.8〜10） 調査対象：動画制作担当者・関与者517名
記事公開日：2022.01.24
LetroStudioは「パワポ感覚×柔軟な制作機能」「媒体別の勝ちトレンドを反映した1000以上のテンプレート」と「広告×SNSに精通した専任コンサルタントの1to1支援」が特長の動画制作ツールです。
ただ動画を作るだけではない、広告・営業販促の成果につながる動画マーケティングをとことん支援します。
機能詳細や料金プランを具体的に知りたい方は是非ダウンロードください。
