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【2022年】企業によるTwitterマーケティング実態調査|施策内容・年間予算・費用対効果について、850名のTwitterマーケ担当者に聞きました

企業のTwitterマーケティング実態調査‐ogp

多くの企業がマーケティングにTwitterを活用していますが、他社はどんな施策を行っているのか、どれくらいの予算を投下しているのか、また費用対効果実感はいかほどか、気になる方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、Twitterを活用したマーケティング・プロモーション業務に携わっている方850名に、最新のTwitterマーケティング実態を調査しました。

本記事では調査結果の一部を公開しております。
全調査結果をご覧になりたい方は、下記よりダウンロードください。
【無料ダウンロード】

<調査サマリ>

  • ·Twitterマーケティング施策は多様化の方向へ。アカウント運用、広告、キャンペーンなど従来から実施されている施策に加え、全体の2割弱の企業がUGCの生成・活用、企業コラボ、インフルエンサー、ライブ配信など、幅広い施策に取り組んでいる。
  • ·Twitterマーケティング実施企業の42.1%が、Twitterマーケティング・プロモーション施策に年間300万円超の予算をかけている。また、認知向上や購買・来店促進のいずれの目的でも費用対効果が高いと実感している企業が4割を超えているTwitterマーケティングは、一定の予算をかけても十分に見合う効果が得られる施策だと捉えられている
  • ·企業間コラボやUGC生成・活用、ライブ配信、インフルエンサー、キャンペーンに取り組んでいる企業が、Twitterマーケティングの費用対効果の高さを実感する傾向にある。

■調査概要
調査名称 : あなた自身に関する調査
調査主体 : アライドアーキテクツ株式会社
調査時期 : 2022年6月16日~6月18日
調査方法 : Fastask(株式会社ジャストシステム提供)でアンケート調査を実施
調査対象 : 全国に住む22~59歳の男女
(Twitterを活用したマーケティング・プロモーション業務に携わっている方)
調査対象数: 858名
※設問ごとの有効回答数を「n=」で記載しています。
※本調査の内容を転載・ご利用いただく場合は「アライドアーキテクツ株式会社調べ」とクレジットを記載してください。

1.Twitterマーケティングで現在取り組んでいる施策の内容

多くの企業がTwitterを活用したマーケティング・プロモーションに取り組んでいますが、具体的にはどのような施策が行われているのでしょうか?

調査の結果、アカウント運用(47.9%)や広告出稿(認知拡大目的:31.5%)、キャンペーン(18.4%)など、従来から行われている施策に加え、インフルエンサー施策(15.0%)、UGC(クチコミやハッシュタグ付きのユーザー投稿など)の生成・活用施策(14.2%)などTwitter内のクチコミ施策や、ライブ配信(12.0%)、スペース(10.5%)など双方向性のある施策にも取り組んでいる企業が一定数いることが分かりました。

アンケート表1

2.Twitterマーケティングにかける年間予算

Twitterマーケティングにかける年間予算としては、300万円超かけている企業が全体の42.1%に上りました。

50万円以内と回答した企業は全体の13.2%に留まっており、「Twitter=予算をかけずに行うもの」とする企業の割合は少ない現状がうかがえます。

アンケート表2

3.Twitterマーケティングに対する費用対効果の実感

Twitterマーケティングに対する費用対効果の実感について、認知向上、態度変容、ECでの新規獲得・売上増加、店舗への来店客数増加、店舗での売上増加のいずれの目的においても、費用対効果の実感が「非常に高い」「高い」が40%を超える結果となりました。

認知向上効果に加え、ECでの売上や店舗への来客などの目的においても費用対効果を実感している企業が多いことが分かりました。

アンケート表3

4.予算をかけている施策別・Twitterマーケティングに対する費用対効果の実感

「何の施策に予算をかけている企業が、Twitterマーケティングの費用対効果に実感を持ちやすいか」について分析したところ、企業間コラボやUGC生成・活用、ライブ配信、インフルエンサー、キャンペーンに取り組んでいる企業が、Twitterマーケティングの費用対効果の高さを実感する傾向にある結果となりました。

アンケート表4

まとめ

現在のTwitterマーケティングは、アカウント運用や広告・キャンペーンなど従来から行われてきた施策に加えて、インフルエンサーやUGC生成・活用、企業間コラボなどを行う企業も増えており、多様化してきています。

また、しっかりと予算を投資した上で、認知向上だけでなく購買や来店促進の目的でも費用対効果の高さを実感している企業が4割を超えています。

これからは、Twitter上でのアカウント運用や広告出稿だけでなく、企業間コラボやUGC生成・活用、ライブ配信、インフルエンサー、キャンペーンなどを組み合わせながら、より購買や来店につながりやすい施策設計を行うことで、さらにその成果が高まると考えられます。

その他にも今回の調査では、かけている年間予算別に行っている施策に違いがあるのかや、各施策に予算をかけている企業がどれくらいいるのかなど、Twitter担当者にとって参考になる内容をアンケートしています。下記より調査の完全版データをダウンロードいただけますのでぜひご覧ください。

▼本調査の完全版データ(PDFファイル)を以下よりダウンロードいただけます。