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企業のTwitter活用実態調査2021年版

企業のTwitter活用実態調査2021年版ogp

Twitterは、コロナ禍でさらに生活者の利用時間が増え(※1)、以前にも増して社会的な影響力を持つプラットフォームとして企業のマーケティング活動における価値が高まっております。

今回は、そのような中で各企業がどのようにTwitterを活用しているかを調査し、Twitter施策の予算が2019年から変化しているのか、その中で重要視している施策は何か、Twitter以外の施策で予算の変化はあるか、などをまとめました。

※1 出典:アライドアーキテクツ社自社調べ「新型コロナウイルス感染症拡大以降の「新しい生活様式」における、消費者のSNS利用実態調査」

調査結果サマリー

  • 1.2020年の日本の総広告費が、前年比88.8%(6兆1,594億円)のマイナス成長となったことに対し、約63%の企業が「Twitter施策への予算が増加している」という結果となった。このことからTwitter施策が優先順位の高い施策として位置づけられていることがうかがえる。
  • 2.これまでのTwitterは、ユーザーとの継続的な接点を創出するためのコミュニケーションの場として活用されており、「企業公式アカウントの運用」が重視されてきた。本調査では、加えて新規顧客獲得のためのプロモーションの場としてTwitterを利用する企業が多いことが明らかとなった。
  • 3.企業・ブランドアカウント運用を行っている人のうち、40%が「生活者との接点拡大」を目的に実施している。またTwitterを活用したキャンペーンにおいては、48.4%の人が「商品・サービスの認知拡大」を目的に実施している。Twitter施策は、新規獲得施策として位置づけられているが、新規獲得領域におけるマーケティングファネル上位の「接点拡大」や「認知拡大」を目的に実施されていることがわかる。

■調査概要
調査名称 :「Twitterの企業公式アカウントの活用」に関するアンケート
調査主体 :アライドアーキテクツ株式会社
調査対象 :国内企業でTwitter関連業務に携わる方 課長職以上の役職者
調査時期 :2021年2月26日~3月8日
調査方法 :株式会社ジャストシステム「Fastask(ファストアスク)」を用いたインターネットリサーチ
有効サンプル数 :220名
※設問ごとの有効回答数を「n=」で記載しています。
※本調査の内容を転載・ご利用いただく場合は「アライドアーキテクツ株式会社調べ」とクレジットを記載してください。

1. 2020年にTwitter施策の予算を増やした企業が約63%!

「2019年から2020年にかけて、Twitter施策の予算はどのように変化しましたか?」という質問に対して「非常に増加した」「やや増加した」との回答が合わせて62.7%ありました。

更に、「減少した」との回答はわずか3.2%という結果から、企業活動おいてTwitter施策が必要とされていることが分かります。

2019年から2020年にかけてTwitter施策の予算はどのように変化したか

2. なぜTwitter施策の予算を増やしている企業が多い?

Twitter施策の予算を増加した理由としては、約60%の人が「新規顧客の獲得」「費用対効果が良い」と回答したことから、Twitter施策は新規顧客獲得の施策として位置づけられていることに加え、他の媒体に比べて費用対効果が良い施策であることがうかがえます。

Twitter施策の予算を増加した理由

3. 企業が重要視しているTwitter施策とその目的とは?

では具体的に、Twitterのどのような施策が重要視されているのでしょうか?

「Twitterにおいて重要視している施策は何ですか?」という質問に対して「企業・ブランドアカウント運用」「Twitterを活用したキャンペーン」の2つが多い回答となりまし

Twitter広告を重要視している企業は、44.1%と少ない割合ではありませんが、アカウント運用の方が15ptほど多いことから、フォロワーとの関係性を重視した情報発信に重きを置いている企業が多いことがうかがえます。

Twitterにおいて重要視している施策

「Twitterで重要視している施策を強化する最も大きな目的はそれぞれ何ですか?」という質問に対して、企業・ブランドアカウント運用を行っている人のうち、40%が「生活者との接点拡大」を目的に実施していると回答しました。また、Twitterを活用したキャンペーンにおいては、48.4%の人が「商品・サービスの認知拡大」を目的に実施していると回答しました。

Twitterで重要視している施策を強化する最も大きな目的

Twitter施策は、新規獲得施策として位置づけられていますが、新規獲得領域におけるマーケティングファネル上位の「接点拡大」や「認知拡大」を目的に実施されていることがわかります。

4.Twitter施策以外に予算を増やした施策とは?

「Twitter施策以外で予算・注力を増やした施策はありますか?」という質問に対する回答は、無料でダウンロード可能な調査結果の完全版PDF資料に記載しています。
詳しくは、以下よりダウンロードください。

【無料ダウンロード】
調査結果をまとめたPDF資料はこちらからダウンロードいただけます。

5. 2021年のTwitter施策の予算変化はある?

「2021年、Twitter施策への予算はどのように変化しますか?変化しそうですか?」という質問に対し、2021年も約62%の方がTwitter施策の予算が「増加した」と回答したことから、多くの企業が2020年に続いて2021年もTwitter施策の予算は拡大傾向にあることがわかりました。

2021年Twitter施策への予算はどのように変化するか

まとめ

これまでTwitterは、ユーザーとの継続的な接点を創出するためのコミュニケーションの場として活用されており、「企業公式アカウントの運用」が重要視されてきました。本調査では、加えて新規顧客獲得のためのプロモーションの場としてTwitterを利用する企業が多いことが明らかとなり、企業のTwitter目的が変化していることがわかります。

また、施策実施の目的として、企業公式アカウントの運用を行っている方のうち、40%が「生活者との接点拡大」、Twitterを活用したキャンペーンを実施した約50%の方が「商品・サービス・ブランドの認知拡大」と回答していることから、Twitter施策は、新規獲得施策の中でも、新規獲得領域におけるマーケティングファネル上位の「接点拡大」や「認知拡大」を目的に実施されていることが明らかとなりました。

▼本調査の完全版データ(PDFファイル)を以下よりすぐにダウンロードいただけます。