2020.11.4
皆さんは「WEBチラシ」を見たことがありますか?
新聞の読者離れなどもあり、紙折込チラシやDMが読まれなくなった今、WEBチラシにしてHPに掲載したり、広告配信したりする手法がトレンドになっています。
特に新型コロナウイルス感染症の影響もあり、店舗とのコミュニケーションが難しい今、店舗と生活者のデジタル上での接点を強化することの重要性が増しています。
また、よりコミュニケーションをリッチにするために、「WEBチラシ動画」という手段があるのをご存じでしょうか。
今回は、WEBチラシのメリットだけでなく、より効果的な「WEBチラシ動画」のメリットやイメージ事例のご紹介を致します。
WEBチラシとは、オフラインで配布していたスーパーや不動産の折込チラシやDM、リーフレット等をデータにし、オンライン上で活用するものを言います。
例えば、HP上に掲載したり、店頭サイネージ上に表示したり、広告で配信したりします。
スーパーマーケット企業886社に聞いた、「平成30年スーパーマーケット年次統計調査」によると、今後の新聞折込チラシの発行部数を「増やしたい」が0.8%、「減らしたい」が36.6%と多くの企業が発行部数を減らしていきたいと回答しており、多くの企業が紙からWEBへ移行する兆候が見られます。(※1)
最近では生活者の位置情報を活用して、店舗の近くに来た生活者のスマホ画面上にWEBチラシを広告配信するような活用も増えており、コストを抑えながら効果的にチラシを見てもらい来店を促すことが可能になっています。
多くの企業がWEBチラシに移行しているメリットを3つご紹介致します。
年々新聞購読者は減っています。20代・30代だけでなく、40代・50代であっても購読率は低くなっています。特に40代は新聞購読率は27.8%と低くなっており、折込チラシの効果が薄くなっているのが現状です。
それに反し、スマートフォンは10代から40代は約9割の人、50代であっても全体の約86%、60代は約68.5%が利用しているため、デジタル上で情報を届けるWEBチラシの方が現在は効果的です。(※2)
特に広告等で発信した場合、見られている時間帯や年齢層等を計測することができるため、よりよい時間に配信・より良い訴求内容でのアプローチをすることができます。
また、位置情報を活用しGPSやビーコンを活用すれば、WEBチラシを見た生活者がどれくらい来店したかも測ることができます。
印刷コストを抑えることができるので、チラシよりもWEBチラシの方が配信コストを鑑みても費用を抑えることができます。また、②で記載した通り計測することができるため、ターゲット層だけに効果的にアプローチすることで、配信数を調整し費用を抑えることが可能です。
WEBチラシもいいですが、5G 時代の今WEBチラシ(静止画)を動画にした「WEBチラシ動画」を活用する企業も増えています。
参照元:「 Facebook : H1 2020 Creative Product Roadmap for FMPs」よりアライドアーキテクツが作成
動画は、ビジュアル情報だけでなく、「動き」「音」「時間軸」などの要素が加わるため、説明が難しい情報であっても短時間で伝達することが可能です。それにより、動画は静止画と比較すると、4.8倍の勝率で視認されやすく、3.1倍の勝率で購入まで促進しやすいと言われています。商品情報が見られやすいだけでなく、多くの情報を効果的に届けることが可能です。
また、動画にすると画像やテキストをアニメーションつけて動かしたり、エフェクトを付けて強調することができます。そのため、おすすめ商品情報や価格、キャンペーンを簡単に強調することができ、記憶にも残りやすくなります。
チラシはチラシでも、業種ごとによってイメージは変わってきます。スーパーマーケットのチラシとアパレルチラシでは動画のイメージも業種に合わせるのがいいでしょう。
下記は業種ごとのWEBチラシ動画のイメージです。
ただ、動画を制作して活用・広告配信までとなると、動画を制作するコストや費用、広告運用のノウハウや手間がかかり上手く活用できないことも多いです。
「LetroStudio」は、動画を1本15分ほどで、編集スキルやノウハウがなくても誰でも制作できます。PowerPointのような編集画面で直感的に操作し、動画を制作できます。また、月額費用内で動画を制作し放題なので、制作費用をぐっと抑えながら、各商品の動画を量産することが可能です。WEBチラシのテンプレート複数の業種で用意しているため、短時間・低コストでWEBチラシ動画を制作できます。
また、「FLYERS」というサービスは、無料でWEBチラシ動画を制作してもらえるだけでなく、ターゲティング分析をした広告出稿まで一貫してお願いできるサービスです。
動画制作は費用や手間等取り組むハードルが高いため、このようなサービスを検討していただくのも1つです。
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※1)平成 30 年 スーパーマーケット年次統計調査 報告書
※2)新聞の発行部数と世帯数の推移|一般社団法人日本新聞協会
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※)株式会社ショッパーズアイ調べ(2020.12.8〜10)
調査対象:動画制作担当者・関与者517名(全国、男女、30〜69歳) 調査概要:動画制作ツール10社を対象にしたサイト比較イメージ調査
記事公開日:2020.11.04
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