2022.2.28
企業による動画活用は次のフェーズへ。
コロナ禍で世の中が急速にデジタル化し、生活者のライフスタイルも一気に多様化しました。そのような中、企業は店頭、デジタルなどのチャネルを問わず、お客様とのさまざまなタッチポイントにおいて、いかに適切な顧客体験を届けられるかが求められています。
今回は、「なぜ今、複数チャネルでの動画活用が不可欠なのか」「動画を運用型で制作するメリット」について解説します。
コロナ禍で加速するデジタルシフト、デジタルマーケティングの急速な環境変化により、企業のマーケティング活動は大転換期を迎えています。
従来の店舗での接客、チラシ、テレビCMといった顧客接点に、SNSやアプリ、ECといったオンラインの要素が加わった今、オフラインとオンラインの強みを踏まえて、各タッチポイントで適切な体験を届けることは、企業にとって本腰を入れて取り組むべき課題になっています。
これまでは、獲得効率のよい特定のメディアや、お客様との最後の接点など、限られたチャネルに集中投資していれば新規顧客の獲得につながっていた企業も多かったことでしょう。しかし、生活者のライフスタイルが大きく変容した今、お客様は購買に行き着くまでのあらゆるタッチポイントでブランドに接しています。そのため、ひとつのチャネルのみならず、店舗やECサイトに来てもらう前のさまざまなタッチポイントで、いかにコミュニケーションを深めていくかが求められています。
各種SNSアカウント、各種SNS広告、ディスプレイ広告、リスティング広告、ブランドサイト、ECサイト、モールECサイト、店頭、交通広告、チラシ、新規顧客LP、記事LP、メルマガ
インターネット広告費のうち30％超が動画広告に充てられる（※1）など、動画広告市場は継続的に拡大。ソーシャルメディアの動画機能拡大など、「動画ファースト」の傾向は強くなっています。
動画は、静止画よりも理解を促し、購買に貢献する有効な手段です。静止画よりも動画の方が4.8倍視認されやすく、静止画よりも動画の方が3.1倍購入を促進するという調査結果があります。(※2）デジタルの比重が高まった今、1回あたりのコミュニケーションの質を上げるためにも、動画の活用が有効です。
マーケティング施策に動画を活用することで、SNSのリーチ・エンゲージメント、広告のCPA、ECサイトでの購入率、既存顧客向けメールからのコンバージョンなど、あらゆる顧客接点でのKPI改善につながっています。
動画はあらゆるタッチポイントで活用可能
「運用型制作」は、訴求・SKU・展開チャネル毎のクリエイティブ制作から、結果に基づいて即座にクリエイティブ改善のサイクルを回しつづけることで、マーケティング成果の向上を実現するクリエイティブの運用モデルです。
企業のマーケティング活動では全ての施策のPDCAを回し、運用されている状態が理想です。仮に、企業から発信されるクリエイティブ・コンテンツが1パターンだとしたら、ユーザーは飽きてしまい、反応も得られなくなり、施策成果も悪化してしまいます。「運用型広告」において、クリエイティブが摩耗することは誰もが知っていることでしょう。
ところが、ひとたび「運用型広告」の領域を離れて、その他の制作業務に目を転じると、驚くほどスピード感が異なっていることに気づくのではないでしょうか。「動画」についても同様です。顧客接点に活用する制作物に動画を活用するだけでなく、目的やチャネルに応じて動画の中身や尺などの改善を素早くまわし、動画を運用をすることで、より高い成果につながります。
しかし、動画を運用するためには超えるべきハードルがあります。それが、「誰が動画を作るか」という問題です。現在、多くの企業でデザイナー不足や外注制作の限界により、動画の運用が回っていない状況が起きています。
実際に、アライドアーキテクツがマーケター向けに行った動画に関するアンケート調査では、回答者の約40%が「作れる人がいない・足りない」「制作費が高い」ことを、次いで「ノウハウがない」「時間がかかる」「素材がない」を動画制作の課題として挙げています。
『動画に関するアンケート調査方法』│アライドアーキテクツ株式会社
調査方法：インターネットリサーチ／有効サンプル数：221
社内外で関与者が増え意思疎通が難しい環境であったり、デザイナーに依存した制作環境では、あらゆるタッチポイントにおけるクリエイティブニーズに応えること、スピーディーに運用を回すことは困難でしょう。そこで求められているのが「非デザイナーによる制作環境の構築」です。
マーケティングを普段から実行している人が、自らの手で「制作」も行えることで、金銭的・人的コストを抑えられるだけでなく、全ての施策のPDCAをスピーディーに回し運用するマーケティングが実現できます。
「ロゼット洗顔パスタ」でお馴染みの化粧品メーカーロゼット株式会社。同社は、SNS広告から国内外のSNSアカウント、自社サイトなど、あらゆる顧客接点において、運用型で制作した動画を活用し、事業成長に役立てています。
商品の企画開発、販促プロモーション、広告宣伝・PRの領域を一貫して担う”非デザイナー”のブランド担当が、自ら動画の制作・運用も担当。その結果、費用・工数を大幅に削減しつつ、制作・配信・改善・共有のPDCAをスピーディーに回すことができ、成果向上につながっています。
ブランド担当自らが制作することで、外注ではハードルの高かった「担当者が伝えたいこだわりの要素」を取り入れた動画をスピーディーに制作・改善することが可能になりました。ロゼット社は現在、InstagramとTwitterの公式アカウントにおいて、日々のあらゆる種類の投稿（Instagramフィード投稿/Instagramストーリーズ投稿/Instagramリール投稿/Twitterタイムライン投稿/Twitterキャンペーンの告知投稿など）に動画を上手に活用し、顧客とのコミュニケーション深化に役立てています。
Amazonの「スポンサープロダクト広告」枠内で、動画広告を配信した結果、静止画バナー広告配信時と同様のCVRを維持しつつ、CTRを約4倍に引き上げ、ROAS最大1.4倍を実現しました。入社1年目の新卒男性社員がクリエイティブを作成し、社内の能力開拓にも成功しています。
実際に配信した静止画クリエイティブ
実際に配信した動画クリエイティブ
静止画バナー配信時と同様のCVRを維持しつつ、CTRを約4倍に引き上げ、ROAS最大1.4倍を実現
他にも、ランディングページ、クチコミメディア、プレスリリースなどさまざまなチャネルで動画を活用しています。
沖縄生まれの自然派化粧品ブランドを展開するチュラコス株式会社。同社は、SNS広告からランディングページ、SNSアカウント、CRMなど、複数チャネルにおいて動画の運用型制作を行い、マーケティング成果の向上につなげています。
以前は、各媒体毎に応じてそれぞれ別の広告代理店や制作会社への依頼が発生していました。クリエイティブ制作にあたって、依頼や修正戻しのやりとりなど、時間や工数がかかりクリエイティブのPDCAを高速で回すことが難しい状態でした。その結果、本来であれば媒体毎にクリエイティブを最適化すべきところ、媒体を超えてクリエイティブを使い回す状態になっていました。
しかし、マーケ施策を普段から実行している社員とインターン生という非デザイナーによる制作環境を整えた結果、制作業務に関わる生産性が圧倒的に改善。各チャネルの特性に合わせたクリエイティブを検証速度を落とさずに制作できています。
▼チュラコス社による動画活用例①：LINE広告での動画活用
LINE広告で動画クリエイティブを配信したところ、静止画クリエイティブと比較しCTR（クリック率）が3.5倍に向上しました。社内で動画を運用型で制作することで、クリエイティブの検証スピードを上げられ、成果を出しています。
実際に配信した動画クリエイティブ
お客様が実際に購入された体験談として訴求するため、スマートフォンで撮影した動画素材に加え手書き風フォントを活用。
オファー部分を強調するスタンプを用いるなど工夫している
▼チュラコス社による動画活用例②：メールマガジンでの動画活用
既存顧客に配信するメルマガを、テキストベースのメールからGIF動画をいれたメールに改善したところ、コンバージョン発生につながりました。
非デザイナーによる制作環境を整えた結果、今までのコンテンツを”リッチ”にするといった工夫が手軽に試せるようになり、KPIの改善につながっています。
強調したい箇所に動きをつけたり、イラストをいれることで、より理解を促せている
▼チュラコス社による動画活用例（その他）
他にも、SNS公式アカウントの日々の投稿、ランディングページ、記事LPなどさまざまなチャネルで動画を活用しています。
今回は「複数チャネルに動画を取り入れ、運用型で制作する意義」について事例とともにご紹介しました。
これから初めて動画の「運用型制作」にチャレンジし、マーケティング施策の効率をより向上させたいと考えている方は、下記を踏まえて実践してみましょう。
LetroStudioは、マーケティング施策のPDCAサイクルを高速化して施策成果向上につなげる「運用型制作」の実現を支援する動画制作サービスです。動画の様々な利用シーンに対応できる900を超える動画テンプレートと、パワポ感覚で操作可能な柔軟な編集機能の提供によって、ノウハウやスキルが無くても良質な動画を量産することができることから、誰でも簡単に動画制作・編集ができる国内No.1「動画制作サービス」（※）に選ばれました。
※株式会社ショッパーズアイ調べ（2020.12.8〜10） 調査対象：動画制作担当者・関与者517名
「色々なチャネルに動画を活用してみたいがどう始めればいいかわからない」「同業他社の成功事例を知りたい」という方は是非一度お問い合わせください。
※1：2020年国内動画広告の市場調査を発表│株式会社サイバーエージェント
※2：Facebook : H1 2020 Creative Product Roadmap for FMPs
※3：Video Marketing Statistics 2021｜wyzowl
※4：Videos vs. Images: Which Drives More Engagement in Facebook Ads?│detabox
※5：Video Marketing Statistics 2021｜wyzow
記事公開日：2022.02.28
LetroStudioは「パワポ感覚×柔軟な制作機能」「媒体別の勝ちトレンドを反映した1000以上のテンプレート」と「広告×SNSに精通した専任コンサルタントの1to1支援」が特長の動画制作ツールです。
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