動画施策を実施・検討している方必見！「マーケティング・DXへの動画活用・意識調査 2021」 ～企業、生活者の調査から2021年動画活用のヒントを学ぶ～

2021.01.22

「動画」を活用した施策、検討したことはありますか？それとも、既に実施されていますでしょうか？ 動画を作るのは大変そう、そもそも作れる人がいない、外注する予算もない・・・そんな課題を抱えてなかなか踏み切れない企業も多いのではないでしょうか？

しかし、ステイホームの時間が増え、企業のDX推進も加速した2020年、生活者は「動画を目にする機会が増えた」と感じる方が約63%（※1）も存在し、動画活用を進めている企業が多いことが窺えます。

そこで今回は、企業と生活者それぞれにアンケート調査を実施しました。企業ではどのような動画活用が進んでいるのか、制作は内製か外注か、課題や成果はどのようなものか等を調査。また、生活者においてはどのような媒体で動画と接触しているか、見たいと思う動画はどのようなものか、動画の適切な長さは、等を調査しました。

※本記事では上記調査結果の一部をご紹介しております。
すべての調査結果をご覧になりたい方は、下記よりダウンロードしてご覧ください。

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■調査概要
調査名称：動画に関するアンケート
調査主体：アライドアーキテクツ株式会社
調査対象：①全国20～50代男女の会社員および経営者、
業務において「動画コンテンツ」を活用した施策を実施したことがある方
　　　　　②全国20～50代男女
調査期間：①2020年12月23日～24日
　　　　　②2020年12月23日～28日
調査方法：株式会社ジャストシステム「Fastask（ファストアスク）」を用いたインターネットリサーチ
有効サンプル数：①221名
　　　　　　　　②1,102名
※設問ごとの有効回答数を「n=」で記載しています。
※本調査の内容を転載・ご利用いただく場合は「アライドアーキテクツ株式会社調べ」とクレジットを記載してください。

動画の重要性

「普段の業務において動画の重要性は増していると感じますか」という設問に、「とても感じる」「どちらかと言えば感じる」との回答が85.2%ありました。業務に既に動画を活用したことがある方々が、実際に活用してみてさらに重要性を感じているということが窺えます。

動画の制作者・動画制作における課題

「動画の制作は主に誰が行なっていますか？」との設問には、「自部署（非制作部門）で制作」「自社の制作部門」との回答があわせて69.6%と多く、一方で「代理店に依頼」「制作会社に依頼」との回答があわせて27.6%と全体の4分の1程度になっており、動画制作は内製化が進んでいることが見て取れます。非制作部門でも動画を制作しているとの回答が33.2%あり、専門人材がいなくても動画が作れる動画制作ツールなどを導入していることが窺えます。

また、動画制作における課題は「制作費が高い」「作れる人がいない・足りない」が共に約40%となっており、外注における制作費と、内製における専門人材の不足が主な課題となっているようです。「素材が無い」「ノウハウがない」「時間がかかる」など、主に内製するにあたり発生する課題についても多く見られました。

動画コンテンツの使用先

動画コンテンツの使用先（媒体）を伺う設問では、予てから動画が多く活用されてきた「公式SNSアカウントの投稿」「WEBサイト」との回答が多い結果となりましたが、一方で今まではあまり活用が目立たなかった「オンライン展示会・オンラインイベント」「営業用メール・メルマガ・DM」への活用も20％以上の方が経験があるとの回答でした。デジタルマーケティング領域だけでなく、イベントや営業活動、DMなど今まで主に非デジタル領域で行われていた施策においてもDXが推進され動画の活用が進んでいることが窺えます。

適切な動画コンテンツの長さ

一番よく制作・活用する動画コンテンツの長さを企業側に聞いたところ、「30秒以内」と「3分以内」が多い結果となりました。使用先の媒体や、動画コンテンツの種類によって短いものと長いものの大きく二分されていることが窺えます。

一方で、生活者のアンケートでは「今まで興味・接点の無かった企業の動画」は30秒以内、「既に興味・接点のある企業の動画」であっても30秒～1分程度、が見ようと思う適切な長さであると回答しました。長すぎる動画は見られづらいこと、動画を視聴する生活者との関係性や使用する媒体によって適切な長さが違うことが窺えます。

まとめ

今回は、企業がマーケティング活動やDX推進においてどのように動画を制作・活用しているか、動画活用の課題や成果はどのようなものか、また生活者はどのような媒体・シーンで動画に接触し、どのような種類・長さのものが好まれるのか、等について調査を行いました。
そして、企業の活用実態や生活者の意識を知ることで、企業が伝えたい情報量や種類と、生活者が欲しい情報量や種類等に違いがあることも分かりました。

2021年さらに動画活用に注目が集まる中、既に動画を活用している方も、これから実施を検討する方も、生活者が何を求めているか、他の企業はどのように活用しているかを知ることはとても大切です。本記事に掲載していないデータについて、下記より調査の完全版データをダウンロードいただけますのでぜひご覧ください。

▼本調査の完全版データ（PDFファイル）を以下よりダウンロードいただけます。