【自社サイト・広告から販促物まで】「動画」活用4つのパターンご紹介!

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動画活用4つのパターン

動画広告市場の拡大、5Gの到来等、動画を企業のマーケティングに活用することは、あらゆる企業が優先度高く取り組み始めていますよね。ただ、動画をどのような場面で活用するべきなのかいまいちイメージできないという声も多く聞きます。

今回は、事例を踏まえてどのようなシーンで動画を活用できるのかご紹介します。

そもそも「動画」は顧客に接するときの手段の一つです。ゆえに、今まで「画像」「テキスト」という手段で顧客に接してきた部分を「動画」に置き換える、といった考え方がわかりやすいかと思います。

ただ、やみくもに全ての手段を動画に置き換えていいというものではありません。今行っているマーケティング施策のどのコンテンツを動画に置き換えるのが効果的か、取り組み始めやすいかを考え、動画という手段に少しずつ置き換えていくのかオススメです。

①自社サイト上のコンテンツを動画化

テキストや画像、イラスト等の自社サイトに掲載しているコンテンツを動画に置き換える施策です。コスメだと使い方、HowTo等を動画に置き換えたり、食品だと画像とテキストのレシピコンテンツを動画に置き換える等ですね。

テキストや画像よりも動画は情報伝達の量が5000倍と言われており、テキスト画像、イラストから動画コンテンツに置き換えることで、より多くの情報を分かりやすく伝えることが可能です。

コナミHP
画像引用:コナミスポーツクラブオリジナル 体幹エクササイズ・コナミスポーツクラブHP
HPではおうちの中でできるエクササイズを動画で発信。エクササイズというテキストと画像では伝わりにくい内容を動画にすることでわかりやすく伝えることができています。

②ブログの置き換えとしてのYoutubeチャネル活用

最近では公式のYouTubeチャンネルを開設する企業が増えてきました。

ブログをYouTubeチャンネルやInstagramアカウントに置き換え、商品理解のためのコンテンツやブランドの世界観等を理解をこれまでより深めることが可能です。

また、自社サイト外での動画露出となる為、これまで出会えなかった新しいお客様との接点を作ることもできます。チャンネル登録者やフォロワーというカタチで出会い、定常的な情報の発信ができる点でも有効な方法です。

auYoutubechannel
画像引用:au公式YouTubeチャンネル
大手携帯電話キャリアauの公式YouTubeチャンネル。TVCM動画のほか、携帯電話の操作の仕方やアプリケーションの設定の仕方など、ユーザーに役立つ動画がアップされているチャンネル。

③広告クリエイティブの動画化

GoogleやYahoo!、またSNSではFacebookやInstagram、Twitter、LINEなどで出稿する広告クリエイティブを動画にする施策です。動画広告市場が1.5倍に拡大見込みであることや、5G時代の到来により、各媒体での動画クリエイティブに対応した広告枠のアップデートを強化しています。

動画広告市場規模推計
出典:サイバーエージェント、2019年国内動画広告の市場調査を実施|株式会社サイバーエージェント

DINETTE株式会社様のInstagramストーリーズ広告のクリエイティブに動画を活用した事例。
同社は2017年4月頃よりビューティー特化型動画メディア「DINETTE」を運営し、2019年2月にコスメブランド「PHOEBE BEAUTY UP」を立ち上げる。 事例に記載の広告クリエイティブ動画は、2枚と少ない静止画素材で商品の特徴をわかりやすく伝えることができている。

④店頭販促などの動画化

動画はデジタル上だけでなく、オフラインの場面でも大いに活用することができます。
例えば小売店の店頭に置くようなPOPを動画クリエイティブに切り替える事例も少しずつ増えてきています。

cookpadサイネージ
スーパーの売り場に設置されたサイネージで料理動画を配信
画像引用:全国制覇!料理動画サイネージ「cookpad storeTV」を全国47都道府県のスーパーに導入完了!|CookpadTV株式会社

また、商業施設や交通機関のデジタルサイネージにおいても、動画の活用が進んでいます。 デジタルサイネージの広告市場は拡大しており、2023年には1248億円と予測されています。(※2)
最近はAIの活用や、複数のデジタルサイネージを組み合わせたりなど面白い活用事例も増えており、今後注目すべき広告媒体の1つになるでしょう。
(※2) 出典:CCI、デジタルサイネージ広告市場調査を実施|株式会社サイバー・コミュニケーションズ

以上、オンラインからオフラインまで既存の施策を動画に切り替えるアイディアをご紹介させていただきました!

動画を全く新しい施策としてではなく、今行っている施策の延長線として始めてみてはいかががでしょうか?

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調査対象:動画制作担当者・関与者517名(全国、男女、30〜69歳) 調査概要:動画制作ツール10社を対象にしたサイト比較イメージ調査